ホームベースが経営破綻、2,000人の雇用が危機に

ロンドン — 英国のDIY小売業者ホームベースが経営破綻して法的管理下に入り、今年最も目立つ小売業界の再編の一つで、最大2,000人の雇用が危機にさらされている。

提供されたBBCの報道によると、ザ・レンジを所有するCDSスーパーストアーズは最大70店舗とホームベースのブランドを買収し、約1,600人の雇用を守った。これにより、管財人が買い手を探す間、49店舗と数千人の雇用がなお危機にさらされることになる。この発表が示しているのは、会社が単一の事業体として救済されたのではなく、分割されているということだ。

報道によると、ホームベースのブランドはオンラインで存続する一方、CDSスーパーストアーズが取得した実店舗はザ・レンジの店舗へ転換される。つまり、その名称は残る可能性があるが、同じ形態でも同じ店舗網でもなくなる。従業員にとって当面の問題は不確実性だ。管財人は、長期的にどの店舗が営業を続けるのかを直ちには明らかにしなかった。

ホームベースの最高経営責任者は、この知らせが従業員を不安にさせるだろうと述べ、数年にわたって厳しい事業環境が続いていたことを指摘した。報道は、パンデミック後に同社の事業を圧迫した要因として、消費者信頼感の低下、根強いインフレ、サプライチェーンの問題、季節外れの天候を挙げている。また、同社は事業再編や投資の呼び込みを試みたものの、成功しなかったとしている。

今回の破綻は、英国の小売業界でよく見られるパターンに沿っている。裁量的支出と住宅改修需要に依存する大型店舗チェーンは、借入コストが高く、消費者が改修計画を先送りすると、しばしば打撃を受ける。報道には、ホームベースが市場での地位を失い、過去の所有者変更後の立て直しに苦戦したとするアナリストの見解も含まれている。そうした見解は、法的管理下に入ったという目の前の事実を変えるものではないが、事業の弱さを説明する一助となる。

この話には不動産の側面もある。ホームベースの店舗の大半は、郊外型商業施設や市街地外に位置しており、賃貸借契約、来店客数、店舗形態の変更によって再建が難しくなる可能性がある。報道によると、一部の店舗用地はすでにセインズベリーズへ売却され、さらに3店舗について所有権移転の手続きが進められていた。これは、法的管理下に入る以前からチェーンがいかに細分化されていたかを浮き彫りにしている。

従業員、納入業者、家主にとって、次の段階では、管財人が買い手を探す間にどの店舗が営業を続けられるか、そして何人の雇用を維持できるかが焦点となる。提供された報道は最終的な閉店数を示していないが、事業が劇的に縮小していることは明確にしている。

結論は単純だ。ホームベースはもはや以前の姿では存続しておらず、救済は部分的なものにとどまっている。ブランドの大部分は残る可能性があるものの、同社の破綻により、多数の雇用と店舗が宙に浮いている。

今後の展開は、残る店舗のうち何店舗が買い手を引き付けられるか、そして従業員を新たな所有体制へどれほど迅速に移せるかに左右される。報道は、一部の雇用が守られたことを明確にする一方、部分的な救済の限界も示している。この種の小売企業の破綻は、外部から見えるよりも進行が遅いことが多い。ブランドは残り、賃貸借契約を巡る交渉が続き、店舗形態は時間をかけて変化する。したがって、法的管理下入りは物語の終わりではない。それは、この事業が単一のチェーンであることをやめ、再編プロセスを進む資産、従業員、拠点の集合体となる時点である。