ドナルド・トランプ米大統領とロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、出来事の日付である2025年3月18日の電話会談で、ウクライナ戦争におけるエネルギー・インフラ施設への攻撃を直ちに停止することを目指す方針で合意したが、協議されていた、より広範な30日間の停戦には至らなかった。

ABCニュースによると、ホワイトハウスは、両首脳が紛争を恒久的な和平へと進めるべきだとの認識で一致し、中東で直ちに交渉を開始すると発表した。その協議では、黒海における海上停戦の実施、より広範な停戦、そして最終的には恒久的和平が取り上げられる見通しだった。米当局者らは、最初の実務的な措置は、エネルギー・インフラに限定した攻撃停止になると述べた。

トランプ氏はその後、電話会談を「非常に良好で生産的」だったと表現し、当事者がエネルギー・インフラを対象とした即時停戦で合意したと投稿した。会談後に公開された別のインタビュー映像では、ウクライナが支持していた、より大規模な30日間の停戦は困難だっただろうと認めた。この表現は、成立しつつある合意の限界を示すため重要だ。ホワイトハウスは進展を印象づけようとしていたが、協議の対象となった停戦は、キーウがすでに受け入れていたものより限定的だった。

ロシア政府による説明には、さらに慎重になるべき要素が加わった。ロシア国営メディアは、プーチン氏がエネルギー施設への攻撃を30日間停止するというトランプ氏の案を支持した一方、履行の確保や、ロシアが必要だと主張するウクライナでの強制動員とウクライナ軍の再武装の停止を巡り、依然として重要な問題が残っていると報じた。モスクワはまた、より広範な和平には、キーウへの外国による軍事・情報支援の完全な停止が含まれるべきだと述べた。

ゼレンスキー氏は懐疑的な反応を示したものの、エネルギー停戦という構想を拒絶はしなかった。部分的な停戦であっても前向きな結果になると述べる一方、提案を判断する前にウクライナは詳細を理解する必要があると強調した。また、キーウは引き続き、エネルギーインフラへの攻撃と海上輸送路への攻撃の停止を支持しているとの姿勢を示した。

電話会談に続き、米国のマイク・ウォルツ大統領補佐官（国家安全保障担当）とマルコ・ルビオ国務長官が主導する追加協議をサウジアラビアで行う計画が示された。スティーブ・ウィトコフ米特使は、ジッダでの交渉により、この限定的な攻撃停止を全面的な停戦へと発展させられるかどうかを見極められる可能性があると述べた。

電話会談の当面の意義は、外交的な糸口を生み出したものの、突破口にはならなかったことだ。ワシントン、モスクワ、キーウはいずれも、重要インフラへの攻撃削減をある程度支持する姿勢を示した。しかし、戦争そのものが終結に近づいていると述べた側はなかった。結果として、一つの限定的な標的区分について原則合意が成立する一方、履行の確保、範囲、和平のためのより根本的な政治条件を巡って意見の相違が続いた。

この違いが、今回の電話会談が意味のある緊張緩和となるのか、それとも早期進展への期待を繰り返し裏切ってきた戦争における、また一つの短い外交的中断にすぎないのかを左右する可能性が高い。