CIAは、イランの核施設に対する米軍の攻撃が深刻な損害を与え、核計画を数年後退させたとしており、爆撃による遅延は数カ月にすぎないとした国防総省の情報評価の流出内容に反論している。この公然たる見解の相違が重要なのは、ドナルド・トランプ大統領がこの作戦を限定的な打撃ではなく決定的な成功として位置付けようとする取り組みの中心にあるためだ。

トランプ氏はこの攻撃を繰り返し「壊滅」と表現し、NATO首脳会議でもその主張を維持して、攻撃は極めて深刻なものだったと述べた。作戦自体には125機の軍用機が投入され、ナタンズ、フォルドゥ、イスファハンが標的となった。新たな衛星画像にはフォルドゥとイスファハン付近のクレーターが写っているが、それだけでは地下施設がどの程度破壊されたかは証明できない。この不確実性こそ、情報評価をめぐる対立が極めて重要である理由だ。

流出した国防情報局の評価は、攻撃によってイランの計画が後退したのは数カ月にすぎないと示唆し、確信度の低い分析に基づいていたため、トランプ氏を激怒させた。CIAのジョン・ラトクリフ長官は、これに対してはるかに強い見方を示し、歴史的に信頼性の高い情報源から得た新たな情報により、複数の主要施設が破壊され、再建には数年を要することが示されたと述べた。国家情報長官のトゥルシー・ギャバード氏もトランプ氏の説明を支持し、再建には数年かかる可能性が高いと述べた。

提示された証拠資料において、イラン自身は一貫した単一の公式見解を示していないが、個々の情報は一つの方向を示している。施設は深刻な損害を受けたものの、必ずしも完全に消滅したわけではないということだ。イラン外務省のエスマイル・バガイ報道官はアルジャジーラに対し、施設は甚大な被害を受けたと述べた一方、イラン議会の顧問は、フォルドゥに不可逆的な損害はなかったと述べた。イスラエル原子力委員会は逆の見解を示し、フォルドゥへの攻撃で重要インフラが破壊され、イランの計画は何年も後退したと述べた。

12日間にわたる戦争後の停戦は、さらに別の重要性を加えている。トランプ氏は、自身が停戦交渉を支援したとし、今後の協議でイランに核への野心をすべて放棄する確約を求める可能性があると示唆した。報告によると、両国間には直接および間接の意思疎通があるものの、交渉の成果は確認されていない。言い換えれば、この軍事作戦は被害評価をめぐる争いを生んだだけでなく、次に何が起きるかをめぐる、より広範な外交的駆け引きの一部にもなっている。

読者にとって重要なのは、攻撃が戦術的な意味で成功したかどうかだけではない。競合する情報機関の主張が政治的な武器になっていることだ。トランプ氏は国民に壊滅的な打撃だったと受け止めてほしいと考えている。流出した評価は、それよりはるかに小さな被害を示唆した。そしてCIAは今、その損害が流出情報の示唆よりはるかに長期的なものだったと主張している。提示された証拠に基づけば、核計画の今後は依然として不透明だが、何が起きたのかをどう表現するかをめぐる争いは、すでに全面的に進行している。

情報評価をめぐる争いは今や、イランの核の将来をめぐる外交の一部となっている。CIAが正しければ、攻撃は時間を稼いだことになる。流出したDIAの推定の方が現実に近ければ、損害ははるかに限定的だったことになる。いずれにせよ、この対立は、深く埋設された施設に対する攻撃の効果をリアルタイムで評価することがいかに難しいかを示している。また、トランプ政権が情報評価をめぐる議論を戦略的成功の証明に変えようとしていることも示している。