キューバのエネルギー省は2025年9月10日、国内の電力システムが全面的に切断され、約1,000万人が停電に見舞われたと発表した。全国規模の停電は1年足らずで5度目となる。この停電により、島国の脆弱な電力網は直ちに再び緊急復旧作業を余儀なくされ、作業員が電力供給の復旧に当たる一方、家庭や職場はまたしても長期化する混乱への対応を迫られた。

今回の停電は、単発の障害ではなかった。ガーディアンの報道によると、キューバでは昨年末以降、全国規模の停電が相次いでおり、電力システムはほぼ全面的な混乱状態にあるとされていた。この週の初めにも東部地域で停電が発生し、2月には需要を満たすだけの発電量が確保できなかったため、政府が授業と労働活動を2日間停止した。度重なる障害は、電力網が時折不安定になる段階から慢性的な崩壊へと移行したことを示している。

情報源は、負担の多くについて、キューバの石油火力発電所の老朽化と状態の悪化、そしてベネズエラ、ロシア、メキシコからの燃料輸入の減少が原因だとしている。火力発電所の多くは30年以上稼働しており、2024年10月にアントニオ・ギテラス発電所が停止した際には、島全体が数日間にわたって暗闇に包まれたという。こうした詳細が重要なのは、予備能力がほとんどないシステムでは、今や一つの発電所の障害が全体へ連鎖し得ることを示しているからだ。

今回の停電は、より広範な経済危機のさなかにも発生した。キューバでは燃料、食料、その他の必需品が不足しており、報道によれば、米国の制裁によって燃料の購入や老朽化した発電所の修理に使える外貨が制限されている。その結果、生活費や事業運営費が上昇するまさにその時に、電力システムの維持が一層困難になっている。記事に登場するハバナの人々は、木炭や薪で調理し、仕事や交通が止まるたびに家庭の日課を慌ただしく組み直していると語った。

政治的な影響も見過ごし難い。停電は異例の反政府抗議行動の一因となっており、度重なる障害は島で暮らす人々の日常的な不満の一部となっている。今回の停電だけではキューバの電力網がいつ回復するかは分からないが、問題の規模は示している。すなわち、時代遅れのエネルギーシステム、減少する燃料供給、そして繰り返し衝撃への耐忍を求められる国民である。

一般のキューバ国民にとって、度重なる停電は単なる不便以上の意味を持つ。家庭では冷蔵設備が使えなくなり、仕事は止まり、給水システムは不安定になり、より希少で、しかもより汚染度の高い燃料を使って食事を何とか用意しなければならない。報道は、木炭や薪について語る人々を通してその実情を伝えているが、より大きな要点は、停電が今や島の日常生活のほぼあらゆる側面を左右しているということだ。

電力網は古く、燃料供給は不安定で、修理には制裁によって調達が難しくなった外貨が必要なため、政府が取り得る手段は限られている。だからこそ、新たな停電が起きるたびに影響が積み重なる。それは単なる次の停電ではなく、同国のエネルギーシステムがなお安定から遠ざかり続けていることを示す新たな兆候である。報道は、停電がインフラを損なうのと同じほど、国民の不満を増幅させていることを明確に示している。