マリ全土が組織的な攻撃の波に見舞われ、目撃者や当局者は複数の都市で爆発や銃撃、戦闘が同時に起きたと報告している。

BBCによると、攻撃は首都バマコからカティ、ガオ、セバレ、モプティ、キダルへと広がった。作戦の規模を受け、アナリストらはこれをここ数年で最大の組織的なジハード主義者による攻撃と呼んでいる。

二つの武装勢力が関与したとみられる。分離独立派のアザワド解放戦線（FLA）は、アルカイダ系組織でJNIMとして知られる「イスラムとムスリムの支援団」と連携して行動したと発表した。分離独立派とジハード主義者による行動の組み合わせは、地域の反乱と国境を越える過激主義との境界を曖昧にするため、特に不安定化を招く。

BBCによると、マリ軍は一部の武装勢力がすでに逃走したと発表し、軍の別の主張では攻撃側の「数百人」を殺害したとしている。BBCは、この死傷者数を独自に確認できなかったとし、一部地域では戦闘が続いているようだと伝えた。

キダルでは、FLAの報道官モハメド・エルマウルード・ラマダンが、同組織は数カ月前から作戦を準備しており、軍の増援を阻止するためキダルとテッサリトを結ぶ道路を遮断しようとしていると述べた。また、最終的にはガオを掌握し、その後トンブクトゥを支配することを目指しているとも述べた。これらは戦場での主張だが、攻勢の戦略的な狙いを理解する助けにはなる。

影響は戦場の外にも波及している。バマコでは空港へ通じる道路に検問所が設けられ、夜間外出禁止令が出され、空港が一時閉鎖された。英国外務省はマリへの渡航をすべて中止するよう勧告した。

国際社会は直ちに反応した。アフリカ連合委員会の委員長、国連事務総長、米国務省アフリカ局はいずれも暴力を非難し、マリ国民との連帯を表明した。こうした声明はある意味で定例的なものだが、外交当局が攻撃の規模と組織性をいかに深刻に受け止めているかも示している。

危機の背景は数十年前にさかのぼる。マリでは、アルカイダや過激派組織「イスラム国」に関係する集団による反乱に加え、北部での分離独立運動が続いてきた。現在の軍事政権は治安回復を公約に掲げて政権を握ったが、BBCの報道は、北部と東部の広い地域が依然として政府の実効支配下にないことを明らかにしている。

今回の事態を際立たせているのは、攻撃場所の多さだけではなく、組織性が明白とみられること、そして分離独立派とジハード主義者が公然と協力関係を主張していることだ。この組み合わせにより、今後数週間、マリの治安上の課題を封じ込めることはさらに難しくなる可能性がある。