真正性を証明できるようにする必要がある

デジタル鑑識の研究者ハニー・ファリド氏は、オンラインの写真、動画、音声を評価する方法の転換を呼びかけている。閲覧者にすべての偽物を見抜くことを期待するのではなく、正当な素材がどこから来たのかを制作者が証明することが、ますます求められるべきだという。

ダートマス大学でコンピューター科学を教えるファリド教授は、説得力のある改変を合成メディアのツールで誰もが行えるようになるなか、IEEE Spectrumに掲載された論考でこの転換について述べた。同氏の提案は、コンテンツの撮影・収録時や作成時に付加する来歴情報を中心に据える。こうした情報で欺瞞がなくなるわけではないが、報道機関、裁判所、一般の利用者は、履歴を追跡できる素材と、そのような履歴のないまま届いたファイルを区別できるようになる。

この主張のきっかけは、トマホーク巡航ミサイルが学校に着弾したように見える、真偽が争われた動画をファリド氏自身が分析した経験だった。同氏は当初、画質が低いこと、公開が遅かったこと、流通が限られていたことから、その映像に疑いを抱いた。フレームの位置を合わせて比較すると、ミサイルは物理的にあり得る軌道をたどっていることが示唆された。また、映像上の大きさや、着弾が見えてから音が聞こえるまでの間隔も、その場面と整合していた。数時間の分析を経て、同氏は映像が本物だと結論づけた。

この経験は、新たな問題を浮き彫りにした。専門家であっても、明らかな改変が見当たらないというだけでは、もはや確信を持つのに十分ではなかった。ファリド氏は、従来の鑑識調査では、オンラインを流通するメディアの量と速度に対応するには時間がかかりすぎると述べた。対照的に、来歴管理システムは撮影・収録の時点から機能し、その後の編集を通じても情報を付随させ続けることができる。

選択肢の一つがC2PA規格だ。暗号技術による署名を施したマニフェストを使い、ファイルの出所や編集履歴に関する情報を記録する。コンテンツか記録された履歴のいずれかが改変されれば、検証ツールで不整合を検出できる。別の手法は電子透かしで、生成された画像の画素や音声に機械が検出できる信号を埋め込むGoogleのSynthIDなどがある。ファリド氏はさらに、センサーの生データに署名し、編集後の版と比較するための参照画像を保存するカメラ設計にも言及した。

こうした仕組みには限界もある。メタデータは削除でき、すべての機器が来歴証明情報に対応しているわけではない。また、来歴情報のないファイルが必ずしも偽物とは限らない。ファリド氏は、すべての悪意ある行為者を見つけられるかどうかではなく、信頼できる制作者が真正性を証明できるかどうかで、これらのシステムを評価すべきだと主張する。カメラ、発行者、プラットフォームで広く採用されれば、検証可能な素材のまとまりを識別できるようになる可能性がある。

影響は編集済みの短い映像にとどまらない。リアルタイムの顔の差し替えや音声変換により、一般的な現代のコンピューターでも、ビデオ通話中に説得力のあるなりすましが可能になる。そのため、技術的なメディア分析と並んで、情報源の確認や信頼できる通信経路が重要になる。

したがって、この新たなモデルは、最初に問うべきことを変える。疑わしい記録が捏造されたと閲覧者に証明させるのではなく、発行者や制作者が、正当なコンテンツには途切れのない、検証可能な出所の連鎖があることを示す証拠を提供するのである。