# Oxide、コンピューター製造拡大へ4億4,500万ドルを調達
Oxide Computer Companyは、一体型コンピューティングシステムの製造拡大と需要への対応に向けたシリーズDの資金調達で、4億4,500万ドルを確保した。同社は黒字化を達成し、相当な規模だと説明する受注残を抱えた段階で、今回の調達を発表した。
資金調達はEclipseが主導し、既存投資家のUSIT、Riot Ventures、Jane Streetも大きな規模で出資した。Friends and Family CapitalとCounterpartも参加した。Atreides Managementが新たな投資家として加わり、半導体メーカーのAMDは戦略的出資を行った。Oxideは企業評価額を示しておらず、今回の調達後に持ち株構成がどう変わるかも明らかにしていない。
今回の調達は、ハードウェア企業特有の制約を反映している。一般に、完成したシステムを納品して代金を受け取るよりかなり前に、部品供給業者や製造業者に発注などの確約をする必要がある。Oxideによると、部品、製造、給与などの費用を計上した後でも、事業は課税所得を生み出した。同社は、その資金創出力と既存の借入枠で現在の受注残に対応できる一方、追加資金なしでさらに注文を受ければ、供給の混乱や経済的な衝撃にさらされるおそれがあったとしている。
Oxideは調達資金を使い、部品を確保し、製造能力を高め、事業への投資を続ける計画だ。発表ではこの資金を、財務上の耐久力を損なわずに既存顧客と追加需要の双方に応えるための手段と位置付けている。生産能力を増強する日程、出荷目標、資金配分の詳細は示していない。
今回の調達は、Oxideによる2億ドルのシリーズCに続くものだ。同社はその際、独立性を保ちながら資金面のリスクを減らすための調達だと説明していた。より大規模なシリーズDは、需要を実証する段階から、より大きな規模での生産資金を賄う段階へと移る中で、その戦略をさらに進めるものとなる。
AMDの参加は、既存の技術的な関係を出資関係としても正式なものにする。OxideはAMD EPYCプロセッサーを中心にシステムを構築しており、プラットフォームの稼働を支えるソフトウェアの開発にAMDが協力したと評価している。今回の出資により、それまで主に金融投資家で構成されていた株主陣に、供給元であり技術パートナーでもある企業が加わる。
Oxideは、ハードウェアとソフトウェアを緊密に統合したコンピューターシステムを開発している。資金調達についての説明では、通常の事業運営で黒字を確保したことを、ベンチャー投資を受ける企業としては珍しい節目だと強調している。ただし、提供された根拠はOxide自身の発表であり、同社の財務、受注残、需要を独立して検証するものではない。顧客名、売上高、監査済みの決算は含まれていない。
このようにシリーズDは、製造に伴う運転資金需要に対応するため、Oxideに従来よりはるかに大きな資金をもたらす一方、事業上の重要な詳細は非公表のままだ。今回の調達の効果を次に測る指標となるのは、生産拡大に伴い、同社が受注残と新規注文を実際のシステム納品につなげられるかどうかだ。
