リモート勤務者がウェルビーイングの順位で首位

コロラド大学が2026年8月19日に紹介した調査結果によると、大規模な医療機関の従業員7,704人を対象とした研究で、完全リモート勤務者のウェルビーイングが最も高かった。次いでハイブリッド勤務者となり、完全に現場勤務する従業員のウェルビーイングが最も低かった。

2026年7月にFrontiers in Psychologyに掲載されたこの研究は、雇用主がオフィス出勤を求める際によく挙げる理由、すなわち距離が同僚や職場文化とのつながりを弱めるという考えに疑問を投げかけている。研究者らは、調査対象者の中ではそのような影響を示す証拠をほとんど見いださなかった。組織文化について説明するよう求められた際、リモート勤務者はハイブリッド勤務者や現場勤務者よりも、チームワーク、支援、包摂性に関連する言葉を使う傾向がわずかに強かった。

この結果は、リーズ・スクール・オブ・ビジネスで組織リーダーシップおよび情報分析を専門とするステファニー・ジョンソン教授を驚かせた。共同著者である同教授は、ハイブリッド勤務者が在宅勤務と定期的な対面接触の双方から恩恵を得ると予想していた。しかし実際の調査では一貫した順位が示され、完全リモート勤務のグループが首位となった。

この傾向は、対面での交流に価値がないことを意味するわけではない。ジョンソン氏は、特にキャリアの初期には、対面での交流が同僚同士の関係構築に役立つ可能性があると述べた。同氏の解釈では、リモート勤務の仕組みは人々が互いを知った後の方がうまく機能する。

ウェルビーイングが勤務場所と定着を結び付ける

参加者は2023年に職場に関する調査に回答した。その後、研究者らは回答内容を1年後の実際の離職記録と比較した。従業員のおよそ半数が現場勤務で、残りはハイブリッド勤務と完全リモート勤務に分かれていた。

勤務場所は、従業員が退職したかどうかを直接予測する強い要因ではなかった。一方、ウェルビーイングの高さは離職率の低さと関連していた。リモート勤務はより良好なウェルビーイングと相関し、それがさらに退職する可能性の低さと相関していた。したがって、この分析が示唆するのは間接的な関係であり、勤務場所だけで定着が決まるという証拠ではない。

この研究は、リモート勤務者がより良い結果を報告した理由を明らかにはしていない。ジョンソン氏は、仕事環境や日々の予定を自分で管理できることは有益になり得るとして、自律性と柔軟性を考えられる説明に挙げた。在宅勤務は、通勤、育児の手配、ペットの世話、オフィスまでの移動への対応といった日常的な負担を取り除くこともできる。こうした説明は、この研究で検証されたメカニズムではなく、あくまで解釈にとどまる。

組織上の環境も重要である。回答者は全員、単一の大規模医療機関に勤務していたため、この調査結果をあらゆる業界、職種、職場を代表するものとして自動的に扱うべきではない。提供された記述には勤務形態への無作為な割り当てがあったとは書かれておらず、データが示すのは勤務場所、ウェルビーイング、離職の関連性であって、リモート勤務が差を生じさせたという因果関係の証明ではない。

雇用主に対する研究者らの実務的な結論は、可能な限り選択肢を維持し、勤務場所だけではなくウェルビーイングに重点を置くことだ。この結果は、リモート勤務者が必然的に孤立していると決めつけることに反する証拠を示しており、出社回帰方針は、管理職が期待するつながりをもたらさないまま、重視されている柔軟性を奪う可能性があることを示唆している。