# リチャード・ギャリオット氏、「ウルティマ」の著作権は2027年に自身へ戻ると表明
「ウルティマ」の生みの親であるリチャード・ギャリオット氏は、35年後に一定の権利譲渡を終了できる米国法の規定を使い、ロールプレイングゲームに大きな影響を与えた同シリーズの著作権を2027年にElectronic Artsから取り戻す見通しだと述べた。同氏によると、4月にEAへ通知し、同社も手続きについて確認したという。
権利の返還は、ギャリオット氏がOrigin Systemsと「ウルティマ」シリーズを3,000万ドルでEAに売却した1992年の取引の一部を覆すことになる。Electronic Artsは1990年代に、オンライン多人数参加型の「Ultima Online」を含むシリーズ作品を発売したが、2000年にOriginのプロジェクトを中止した。ギャリオット氏も同年に退社した。ナンバリングされた本編の最後の作品は、1999年発売の「Ultima IX」だった。
ギャリオット氏が根拠とするのは米国著作権法203条で、一定の条件下で、著作者が過去に行った著作権の付与を終了できる期間を定めている。同氏は、「ウルティマ」に関係する35年間の期間が満了に近づいており、必要な事前通知を行ったと説明した。ただし、この法的な仕組みだけで、商標、契約、派生的な権利に関するすべての問題が必ず解決するわけではない。実際に取り戻せる権利の範囲は、譲渡対象の権利とEAとの最終的な取り決めに左右される。
同氏によると、EAとの協議は続いており、共同プロジェクトにつながる可能性も残されている。著作権は2027年に正式に戻ると見込んでおり、この変化によって、自身の最も有名な作品群の将来を決める権限を得られると説明した。初期作品の再発売や新たな続編を可能性として挙げたが、具体的なゲーム、開発チーム、日程、販売計画は発表されていない。
「ウルティマ」は、コンピューターRPGの歴史で重要な位置を占める。初期の各作品では、探索、持続する架空世界、プレイヤーの選択を重視し、後にジャンル全体へ広がる基本的な仕組みの確立に貢献した。「Ultima Online」も大規模多人数参加型ゲームの画期的な作品となった。この歴史があるため、本編の新作が長く途絶えていても、既存作品群を管理する権利には価値がある。
EAはOriginの閉鎖後も、基本プレイ無料のプロジェクトなどを通じて、この名称の復活を試みてきた。今回言及された中で最も新しい試みは、2013年に登場した「Ultima Forever」だ。しかし、いずれも1980年代から1990年代のようにシリーズが定期的に発売される状態を取り戻すには至らなかった。
EA退社後のギャリオット氏は、Destination Gamesの設立、NCsoftと手がけた2007年のオンラインゲーム「Tabula Rasa」、そして2008年の民間宇宙飛行士としての国際宇宙ステーション訪問などを経験した。今回予定している権利の回復により、同氏はキャリアの前半を象徴する作品と再び結び付くことになる。
プレイヤーにとって、この発表は権利をめぐる進展の知らせであり、「ウルティマ」の新作が決まったという意味ではない。当面の節目は、法律に基づく手続きの完了とEAとの協議の結果だ。戻ってくる著作権が過去作品の再発売、新たな続編、現在の発売元との提携、あるいは別の戦略につながるのかが明らかになるのは、それらの段階を経てからになる。
