# Apple、社内アップデートで発生したサービス障害から復旧

Appleは11月17日、社内アップデートを原因として決済、クラウド、小売、顧客サポートの各システムで発生した障害から、オンラインサービスが復旧したと発表した。同社はサイバー攻撃が原因ではないとし、火曜日の夕方までにすべてのサービスが再び利用可能になったと報告した。

米国の午前の遅い時間帯から、利用者による不具合の報告が始まった。障害追跡サイトのDowndetectorでは、米東部時間午前11時40分ごろに報告が急増し、午後1時の少し前までにApple Support、Apple Pay、iCloudに関する報告が2,000件近くに達した。これらの報告が障害の初期の兆候となり、その後Apple自身の状況ページにも個別サービスの不具合が掲載された。

同社の保証・技術サポート基盤であるAppleCareは、午前11時15分に障害発生と表示された。Appleはその後、問題が継続中で全利用者に影響していると分類し、AppleCareを一時的に購入できなくなっているとした。状況は午後3時39分に解決済みに変更された。

App Storeにも影響が出た。Appleは午後2時27分、一部の利用者にサービス上の問題が生じる可能性があると告知し、午後3時30分までにこの障害を解決済みとした。このほか、Apple Pay、iCloud、Apple Supportでも不具合が報告された。

Appleの広報担当者は、午前中に社内アップデートによって障害が発生した後、多くのシステムが復旧しており、技術者が残りのサービスの復旧に取り組んでいると説明した。担当者は、サイバー攻撃が原因ではないと明言した。夕方までには、Appleの「システム状況」ページですべてのサービスが利用可能と表示された。

今回の障害は、大規模なプラットフォーム内部の変更が、利用者には別々のサービスと見える複数の製品で、目に見える不具合を引き起こしうることを示した。決済ツール、クラウドアカウント、ソフトウェア配信、技術サポートはいずれも共通のインフラや運用プロセスに依存しているため、内部の不具合が複数の場面で同時に利用者へ影響する可能性がある。

Appleは、アップデートの技術的な詳細、不具合を起こした構成要素、影響を受けた顧客の正確な人数を公表していない。Downdetectorの数値は利用者から寄せられた報告を集計したもので、影響を受けたアカウント全体の件数ではないため、障害の影響範囲の総数と解釈すべきではない。

今回の障害に先立ち、銀行、米国の航空関連システム、Microsoft、Outlookでも最近、障害が発生していた。入手できる報道によると、これらの事例とAppleの問題に関連はないとされる。

利用者にとって実際に復旧を確認できる場となったのは、Appleの公開状況ダッシュボードだった。個別の障害は発生中から解決済みに切り替わり、火曜日の夕方までに全サービスが正常な状態へ戻った。同社の説明では社内の変更に不具合があったことになるが、詳細な事後報告がないため、アップデートの影響がサービス間にどのように波及したのか、再発防止のためAppleがどのような安全策を調整するのかは、依然として明らかではない。