約18年の採用に幕
ナイキは、株価と時価総額の長期的な下落を受け、約18年にわたって構成銘柄となっていたS&P 100から9月21日に除外される予定だ。このスポーツ用品企業は、より幅広いS&P 500の構成銘柄には残るが、対象を絞った指数からの除外は、米国大企業の中での同社の位置づけに大きな変化が生じたことを示す。
Fortuneによると、ナイキの時価総額は2021年11月のピーク時の約2640億ドルから約570億ドルへ、約78%減少した。ピーク時に179.10ドルで取引されていた株価は、報道の公表時点では38ドル前後だった。同社の時価総額は2026年中にさらに36%下落していた。
この変更は、S&Pの各指数がそれぞれ対象とする時価総額の範囲を代表し続けるための、より広範な四半期ごとの銘柄調整の一環だ。ハネウェル・エアロスペース、サイモン・プロパティー・グループ、コルゲート・パルモリーブもS&P 100から除外される予定となっている。空く4枠にはデル・テクノロジーズ、パロアルトネットワークス、アリスタネットワークス、サンディスクが入り、指数におけるテクノロジー・データインフラ企業の存在感が高まる。
再建はなお道半ば
今回の指数に関する決定は、数年にわたる業績悪化を経たものだ。ナイキが発表した2026会計年度の売上高は464億ドルで、為替変動の影響を除くと2%減少した。中華圏は引き続き特に大きな重荷となった。同市場の第4四半期売上高は為替一定ベースで17%減少し、同地域での減収は8四半期連続となった。ナイキは、2027会計年度上半期もグループ売上高の減少が続く可能性が高いと警告している。
販売チャネルの構成も変化した。同会計年度の消費者向け直接販売の売上高は6%減の177億ドルとなった一方、卸売売上高は6%増の275億ドルとなった。この動きは、同社が卸売パートナーとの関係を再構築し、過剰在庫を減らし、競技性能を重視した製品に再び一層の重点を置こうとする中で起きている。
そのため、エリオット・ヒルCEOの再建策は、複数の方面で同時に試されている。中国では、ナイキはオンライン流通に対する管理を強めようとしており、アンタやリーニンなど国内ブランドとの競争に直面している。HokaやOnといった海外の競合ブランドも、スポーツシューズ分野で圧力を加えている。
S&P 100からの除外自体がナイキの事業を変えるわけではなく、広く注目されるS&P 500から外れるわけでもない。ただし、2021年以降の市場評価の見直しがいかに大きかったかを映している。新たに加わる企業は、最大手企業で構成されるこの指数が、サーバー、ネットワーク、サイバーセキュリティー、データストレージに関連する事業へと、さらに比重を移していることも示している。ナイキにとっては、指数の肩書きよりも、売上高と収益力の回復の方が重要だが、9月の銘柄入れ替えは、同社がどれほど後退したかを目に見える形で示すものとなる。
