世界の株式市場は、米国とイランの紛争激化や、為替、債券、原油の新たな動きに市場の注目が集まり続けるなか、数営業日にわたる軟調な推移を経て2026年9月2日に持ち直した。

MSCI全世界株指数は、過去3営業日続けて下落した後、0.10％上昇した。これは投資家心理の決定的な変化というより、小幅な安堵相場を反映したものだった。米国では主要指数がそろって上昇し、ダウ工業株30種平均は289.55ポイント（0.55％）高、S&P500種株価指数は45.54ポイント（0.60％）高、ナスダック総合指数は130.03ポイント（0.50％）高となった。債券利回りの上昇と地政学的懸念の再燃がリスク選好を圧迫した、不安定な9月序盤を経ての動きだった。

市場を取り巻く主な背景は、引き続き中東での紛争だった。投資家は、米国がイランに対して空爆を開始し、それを受けてイランが地域内の米国標的を攻撃して、ここ数週間で最も深刻な緊張激化に至った一日の動きに、なお反応していた。紛争がエネルギー供給をさらに混乱させるとの懸念から、原油価格は小幅に上昇した。米国産原油は0.62％上昇し、1バレル＝90.79ドルとなった。

外国為替市場では、別の急激な変動が起きた。日本円は対ドルで0.92％上昇し、1ドル＝158.72円となったが、報道によると、この動きを何が引き起こしたのかは直ちには明らかでなかった。円は、7月末に米国と日本が異例の共同介入を行った後の上昇分を、すでに一部失っていた。この為替変動の背景には、根強いインフレリスク、中央銀行の政策、世界経済回復の持続性に対する投資家の幅広い懸念があった。

債券市場にも注目が集まった。米国債利回りは数年ぶりの高水準から低下し、指標となる10年債利回りは、この日の早い時間に2023年11月1日以来の高水準となる4.818％を付けた後、0.2ベーシスポイント低下して4.794％となった。報道によると、主要国での借り入れコスト上昇が、金融政策の引き締まりや財政状況の悪化に対する懸念を強めていた。日本では、10年国債利回りが週前半に30年ぶりの高水準を記録した後、2営業日連続で3％を上回った。

市場の短期的な関心は政策見通しにも移った。トレーダーは最近、米連邦準備制度理事会（FRB）が再び利上げするとの予想を強めており、CMEグループのFedWatchツールでは、25ベーシスポイントの利上げ確率が1週間前の37％から約3分の2に上昇した。投資家は、9月15～16日のFRB会合を前に、今後発表される米国の経済指標、特に金曜日に予定される月次雇用統計を待っていた。欧州中央銀行（ECB）と日本銀行の会合も予定されており、トレーダーはインフレに対応して主要中央銀行がどこまで政策を引き締める可能性があるのか、その手掛かりを探していた。

報道で引用された市場ストラテジストは、この日の相場を、それまでの低調な動きを受けた安堵相場と表現した。この見方は、資産クラス全般の幅広い基調に合致していた。株式は反発したものの、利回り、原油、外国為替はいずれも、投資家が地政学的緊張と予測しにくい金融政策を特徴とする世界をなお織り込んでいることを示していた。

現時点では、この日の相場は明確なリスク選好への回帰というより、最近の売り局面の一服に見えた。株価が上昇したのは事実だが、それと同時に原油価格が上昇し、米国債市場では異例に活発な取引が行われ、円はそれだけで注目を集めるほど大きく動いた。この組み合わせが示しているのは、落ち着きを取り戻した市場ではなく、安定化しつつある市場だった。